LINE公式アカウントでセグメント配信!
ID連携で効果を最大化するノウハウを事例で解説

かご落ち・お気に入り登録等、企業DBの情報をセグメント配信にも活用しませんか?ID連携でより効果的なセグメント配信を実現。具体的な配信事例や、ID連携率を上げる施策も紹介します。
LINE公式アカウント(旧LINE@)運用者様はぜひご参照ください。
2020年1月14日以降、旧LINE@アカウントなどを含む法人向けのLINEアカウントサービスが「LINE公式アカウント」として全て統合される運びとなりました。

この統合に伴ってフリープランで利用できる機能が拡大し、さらに2019年11月に発表されたYahoo! JAPANとの経営統合によって、LINEとYahoo! JAPANによる国内随一のプラットフォームが誕生することから、LINEのマーケティング活用への注目度はますます高まってきています。

本記事では、そのような状況下での鉄板施策である、LINE公式アカウント(旧LINE@)を活用したセグメント配信について、具体的な事例を交えながら解説いたします。

セグメント配信の効果を高めるためには欠かせないID連携についても、ID連携率を上げるためのおすすめ施策を3点、それぞれ事例も併せてご紹介いたします。LINE活用を検討中のご担当者様は、ぜひ最後までご一読くださいませ!

最終更新日:2020年3月3日

1.LINEでセグメント配信、注目の背景とは

LINE社はユーザーの体験価値向上を目指したOne to Oneメッセージの配信を推進しています。また、今回の統合にあたって通数課金(従量課金)制が適応されることもあり、従来通りの一斉配信が見直されるシーンも増えてきています。

今後ますます大きな影響力を持つことが予想されるLINEを活用したマーケティング施策ですが、この成功の鍵は、「ユーザー体験をいかに充実させるか」ひいては「より一人一人のユーザーに適したメッセージを配信するためにどのような施策を行うか」というところにあります。

そして、そのような流れの中で注目されているのが、先述した「セグメント配信」の活用です。次章では、ユーザーに便利な体験を提供し、LTV向上にも繋がるようなセグメント配信を実施するためにはどうすれば良いのかを詳しく解説していきます。

2.セグメント配信の実施パターン紹介

一口にセグメント配信といっても様々なものがありますが、大きく分けると下記の2種類です。

・LINE公式アカウントの管理画面から、属性情報やオーディエンス機能を活用して配信するもの
・ユーザーのLINEアカウントと顧客IDを紐付け(ID連携)させて、自社DBの情報を基に配信するもの
2-1. LINE公式アカウント(旧LINE@)の管理画面から、属性情報やオーディエンス機能を利用するパターン

1つ目は、LINE公式アカウント(旧LINE@)の管理画面から、ユーザーの属性情報※1 やオーディエンス機能を利用してセグメント配信を実施する方法です。

性別・年代・居住地(都道府県まで)・利用しているOS・友だちになってからの期間の5種類のセグメントで分けてメッセージ配信を行うことが可能ですが、これらの属性情報はあくまで「LINE社が保有する行動データを元に推察したもの」であるという点に注意が必要です。

また、同じくLINE公式アカウント(旧LINE@)の管理画面から、オーディエンス機能を利用してセグメント配信を実施する方法もあります。
このオーディエンスは、ユーザーIDアップロード・クリックリターゲティング・インプレッションリターゲティングの3種類のセグメントで分けることが出来ます。
先述した「属性情報」と併せて利用することも可能です。

この方法を用いたセグメント配信実施イメージとしては、下記が挙げられています。※2

・自社ECサイトで購入経験がないユーザーIDを抽出し、クーポンメッセージを送信する。
・配信済メッセージをクリックしたユーザーを除外し、 メインターゲットである女性30歳代のユーザーのみに再度メッセージを送信する。
・配信済メッセージを開封したユーザーを除外し、開封していないユーザーのみに再度同じメッセージを送信する。

この方法では、セグメント配信のために特別な開発を行う必要がなく、手軽にセグメント配信を行えるのがメリットです。
しかし、LINE上での行動やLINE社が保有する行動データを元に推察した属性によってメッセージを出し分けることはできても、自社DBに補完されたユーザー情報(より正確な個人情報やサイト上での行動履歴等)に合わせた出し分けはできないのが課題となります。

※1 https://www.linebiz.com/jp/manual/OfficialAccountManager/app/messages/segmented/
※2 「オーディエンスの作成・管理機能を追加!メッセージの開封、クリックを利用したリターゲティングが可能に!|LINE for Business」

2-2. ID連携を利用するパターン

2つ目は、企業の保有するDB内のユーザーIDとユーザーのLINEアカウントを連携(ID連携)させ、より精度の高いターゲティング配信を行う方法です。性別・年齢・住所といった顧客情報から、直近の購買履歴や買い物かごの登録状況など、実際の行動履歴からユーザーごとに適したメッセージ配信をすることも可能です。

この方法では、前述したLINE社が保有する属性情報やオーディエンス機能を利用するパターンとは異なり、自社DBに登録されている情報を基にしたセグメント配信が行えます。
LINE上での行動データだけでなく、自社サイト上での行動データも活かした配信が可能になりますので、より一人一人のユーザーに適した配信を実現できます。

3.ID連携を活用したセグメント配信事例

ID連携を活用してどのようなセグメント配信が実施されているのか、事例を3点ご紹介いたします。
3-1. かご落ち購入リマインドメッセージ

株式会社QVCジャパン様では、「朝商品を買い物かごに入れたままのお客様に対して、夜リマインドのメッセージを配信する」というセグメント配信を実施されています。この購入リマインドメッセージのクリック率は40%にも及ぶとのことです。
3-2. 最寄り店舗ごとにメッセージを出し分け

株式会社ライドオンエクスプレス様では、ID連携を活かしてお客様の最寄り店舗に関連するメッセージを出し分けて配信しています。

また、LINEログインとオートログイン機能※3 を組み合わせて、LINEのメッセージやトーク画面上のリッチメニューから「銀のさら」公式サイトにアクセスすると同時に自動的にログインが完了し、すでに該当の店舗やお届け先が選択された状態でスムーズに注文ができるという便利なユーザー体験も構築しています。

※3 オートログイン機能について:https://socialplus.jp/line/autologin
3-3. ほしいものリストに登録した商品の値下げ・ポイント残高の通知

株式会社NTTぷらら様では、ID連携しているユーザーに向けて、商品の特価情報や「ほしいものリスト」に登録されている商品の値下げや再入荷のお知らせ、ポイント残高の通知など、会員一人一人に合わせたタイムリーなお知らせをLINEで配信しています。
このように、ID連携を行っていただけているユーザーに対しては、自社のDB上で管理している顧客データを基にした柔軟なメッセージ配信を実施できます。
ユーザーの実際の行動データからメッセージを出し分けられるので、より一人一人のユーザーに「便利だ」と感じていただけるメッセ―ジを出し分け、サービス利用を促進することができます。

それでは、こうしたメッセージ配信を行うために必要な、ID連携している状態のユーザーを増やす(ID連携率を上げる)ためにはどのような施策が効果的なのでしょうか。

ID連携率を上げるおすすめ施策を、次章で詳しく解説していきます。

4.ID連携率を上げるためのおすすめ施策

ID連携率を効果的に上げるためのポイントとしては、主に下記3点が挙げられます。

・LINEログインを利用して、会員登録 / ログインフローの中で自然に紐づけ
・ID連携用の導線をLINE / Webサイト双方に整備
・ID連携を促すキャンペーンを実施

それぞれについて、おすすめポイントと具体的な事例をご紹介していきます。
4-1. LINEログインを利用して会員登録・ログインフローの中で紐づけ

まず1つ目のポイントは、LINEログインを利用して会員登録・ログインフローの中でID連携まで同時に完了させるというものです。
メリットとしては、ユーザーにとっての流れが自然であることが挙げられます。
「ID連携をしたらこういうメリット・インセンティブがありますよ!」というアピールをとりたててしなくても、LINEアカウントを利用した会員登録の流れの中で自然にID連携数も増えていくのが魅力です。

また、LINEの「自動友だち追加機能」※4 と組み合わせて実装することで、新規登録やログインのフローの中で元々自社サービスに関心の高い人に友だち登録してもらえるのも魅力的です。

※4 自動友だち追加機能について:https://socialplus.jp/line/add_friend
4-2. LINE公式アカウント(旧LINE@)とWebサイトに導線を用意

2つ目のポイントは、ID連携用の導線をLINEアプリ側と企業のWebサイト側の双方に整備することです。

こうすることで、「LINEの友だち追加はしているけど会員登録はまだしていない」「会員登録はしているけどLINEの友だちにはなっていない」「会員登録もしていないしLINEの友だちにもなっていないけど、Webサイトを訪問した」というユーザーそれぞれに向けて、ID連携の間口を広げることができます。
  • 「友だち追加はしているけど会員登録はまだ…」層に向けて
LINE公式アカウント(旧LINE@)内のリッチメニューやメッセージ配信から、会員登録・ID連携を促進しましょう。
この施策はLINEログインを実装していなくても実施可能※5 ですが、LINEログインと組み合わせることでより導線をスムーズにし、高い効果を見込むことができます。
リッチメニューからの、LINEログインを利用したID連携導線イメージ
メガネスーパー様、静岡ガス様では、自社サービスをより便利にご利用いただくために、メッセージやリッチメニューでID連携を促しています。
メガネスーパー様のID連携促進メッセージ(左)
静岡ガス様のID連携促進リッチメニュー(右)
このように、LINE公式アカウント(旧LINE@)を入口に「消耗品の定期的な購買」や「継続的に利用するサービスへの再ログイン」をより手軽に行っていただけるような仕組みを構築することで、ユーザーの利便性向上とID連携率向上を実現することができます。
※5 ユーザーに「ID連携する」というボタンを押していただいた後、LINEに登録してあるID/Passwordや自社サイトの会員ID/Passwordを入力していただいて連携するイメージです。ID/Password忘れによる離脱が一定数出てくるため、LINEログインを利用した導線の方が、より効果的にID連携を促進できます。
  • 「会員登録はしているけどLINEの友だちではない…」層に向けて
Webサイトからの再ログイン時にLINEログインを利用できるようにすることで、既に会員登録済のユーザーのID連携を促進できます。さらに、自動友だち追加機能を組み合わせて利用することで、LINEログイン→ID連携→友だち追加を自然な流れで行えます。
LINEログインと自動友だち追加機能による、ログイン・友だち追加画面遷移イメ―ジ
LINEのパートナー経由で申し込むと、友だち追加のチェック欄をデフォルトでオンにできる(画像赤枠内)
  • 「会員登録も友だち追加もまだ…」層に向けて
新規会員登録導線にLINEログインを入れることで、会員登録からID連携、友だち追加まで一気に完了させることができます。

登録導線を簡略化しつつ「LINEアカウントを使って再ログインができる」というユーザーメリットを提供することで、登録率の向上が見込まれます。※6
また、LINE Profile+※7 も活用することで登録フォーム内に自動フィルインできる項目数を増やし、さらに登録導線を簡略化できます。
LINEログインとLINE Profile+を組み合わせた活用イメージ
このように、WebサイトとLINEどちらからもLINEログインを利用しやすい導線を設置することで、効果的にID連携を促すことができます

※6 LINEログインを入れることにより、会員登録率は平均24%アップします(自社調べ)。
※7 LINE profile+について:https://socialplus.jp/line/profile_plus

4-3. ID連携を促すキャンペーンを実施

3つ目は、ID連携を促すキャンペーンを実施し、LINE公式アカウント(旧LINE@)でのメッセージやリッチメニュー、Webサイト等で告知する方法です。

こちらの方法では、ID連携によってユーザーが得られるメリットを分かりやすく提示することが成功の鍵となります。
ナースリ―様でのキャンペーン実施例
ナースリ―様では、このような「LINEアカウント連携限定キャンペーン」をWebサイト・LINE公式アカウント(旧LINE@)のそれぞれでPRすることで、ID連携を効果的に促せています。
こうしたキャンペーンは、新規会員登録・ID連携のインセンティブになることはもちろん、友だち追加の段階でID連携をしていただけていないユーザーにID連携を促す施策としても効果的です。

このようなキャンペーンで付与するインセンティブとしては、自社ポイント・クーポンや、外部サービスを利用したクーポン※8 等があります。

※8 LINEで手軽にギフトをお届け!gifteeサービス紹介はこちら:https://giftee.co/

5.LINEログインを活用してID連携を促進するには

LINEログインをはじめとした各種ソーシャルログインを導入する手段としては、大きく以下の2つが挙げられます。

・ASPなどパッケージソフトが持っている機能で実装を行う
・各プラットフォームに合わせて、個別にスクラッチでAPIの開発を行う
実装コスト比較
※プラットフォーム:LINE / Yahoo!JAPAN / Facebook / Google / Twitterを指します。
※内容は、2020年1月時点のものです。
ソーシャルログイン/ID連携サービス「ソーシャルPLUS」は、前者にあたります。
複数のプラットフォームのソーシャルログインにまとめて対応できる点など費用対効果の観点から、
導入を検討されるケースが多くなっています。

また、弊社はLINE社のTechnology Partnerに認定されています。
「ソーシャルPLUS」をご利用いただくと、各種ソーシャルログイン機能だけではなく、LINE社のパートナー企業を介さないと実装できない各種機能※9や、CRMデータとの連携、外部ツールとのソーシャルデータ連携など、LINEのマーケティング活用の幅を広めるご提案も可能です。

※9「自動友だち追加」機能のデフォルトチェックオン、LINE Profile+や通知メッセージの申請など。

6.おわりに

効果的なセグメント配信を実施するためにはID連携が重要であること、そしてそのID連携率を引き上げるためには、LINEログインをはじめとした各種施策を組み合わせて実施することが重要であるということを解説してきました。

LINE・Yahoo! JAPANの統合によって、今後LINEというプラットフォーム活用の重要性はますます高まっていくことでしょう。

LINEの特性を最大限に活かし、LTVを最大化していくためにも、今後はセグメント配信をはじめとしたユーザー目線でのサービス提供が大切です。

ソーシャルログイン/ID連携サービス「ソーシャルPLUS」では、これまで100社以上のLINEアカウント開設を支援し、実践的なノウハウを基に、企業様ごとの最適なLINE活用法をご提案してきました。
もしLINEログインの活用にご興味をお持ちいただけましたら、どうぞお気軽にお声がけくださいませ
ソーシャルPLUSで、LINEログインを効果的に導入!
貴社ビジネスに合わせた最適なLINEの活用方法や導入プランをご提案いたします。
ぜひお気軽にソーシャルPLUSにご相談ください。
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